「工場の屋根を活用して、電気代を抑えたい」「太陽光発電に興味はあるけれど、どのくらいの設備が必要なのか分からない」。そんなとき、最初に考えたいのはパネルの枚数ではなく、施設でいつ、どれくらい電気を使っているかです。
初回のコラムでは、自家消費型太陽光発電の仕組みと、設備を検討する前に確認しておきたいポイントをご紹介します。
自家消費型太陽光発電とは?
自家消費型太陽光発電は、屋根などに設置した太陽光パネルで発電し、その電気を工場・店舗・事務所などで使用する仕組みです。発電した電気を施設内で利用した分、電力会社から購入する電力量を減らせます。環境省も、企業や自治体による屋根などへの自家消費型太陽光発電の導入を推進しています。
ただし、発電量が多ければ、その分だけ電気代が下がるとは限りません。発電する時間と電気を使う時間が合っていることが大切です。
1.年間の電気代だけでなく「使う時間帯」を確認する
太陽光は日射に応じて発電するため、同じ年間使用電力量の施設でも、昼間に稼働する工場と夜間中心の施設では、発電した電気の使い方が変わります。平日は使えても、休日には電気が余る場合もあります。
そこで確認したいのが、30分ごとの電力使用データ(デマンドデータ)です。電気料金明細だけでは見えにくい、時間帯や曜日による使用状況を把握する手がかりになります。季節による空調負荷の変化や、繁忙期・閑散期の違いも合わせて確認します。
2.屋根に載る量と、施設に合う容量を分けて考える
広い屋根があっても、施設の電力需要に対して設備が大きすぎると、発電した電気を使い切れない時間が増えます。余剰電力の扱いは、電力会社との契約や設備の構成によって異なります。余った分を必ず売れるという前提で、導入効果を見込まないことが重要です。
まずは、施設の使用状況に合った容量を検討し、設備費と購入電力の削減効果を比較します。そのうえで、屋根の強度、屋根材、防水の状態、影の影響、点検用の通路などを確認して配置を考えます。
たとえば、日中は稼働していても土日が休業の工場なら、平日だけでなく休日の余剰も含めて試算します。屋根を全面活用する案と容量を抑える案を比べることで、投資の判断がしやすくなります。
3.工事費だけでなく、導入後の費用まで見渡す
導入判断では、初期の工事費に加えて、点検・保守、将来の機器交換、屋根の改修予定なども確認しましょう。蓄電池を組み合わせる場合は、余剰電力を別の時間に使える可能性がある一方で、追加費用や充放電のロスも含めた比較が必要です。
また、電気料金には基本料金と使用量に応じた料金などがあります。購入電力量が減っても、請求額全体が同じ割合で減るわけではありません。実際の料金契約を確認したうえで、削減額を試算することが大切です。
ご相談前にあると役立つ資料
次の資料があると、より具体的な検討につながります。すべてをそろえてからでなくても、ご相談いただけます。
- 直近12か月の電気料金明細
- 30分ごとの電力使用データ
- 操業時間・休業日・今後の設備増設予定
- 建物図面・屋根伏図・単線結線図
- 屋根材・築年数・防水や改修の履歴
まずは「自社に合うか」を知るところから
自家消費型太陽光発電は、施設の条件に合わせて設計することで、電力コストの見直しにつながります。大切なのは、設備を大きくすること自体ではなく、つくった電気をどう活用できるかを確かめることです。
RIP ACEでは、電力使用状況と建物の条件を確認し、設計・施工までを見据えたご提案を行っています。「まだ検討を始めたばかり」という段階から、お気軽にご相談ください。
※導入効果は、日射条件、建物・設備の状態、電力使用状況、料金契約などによって異なります。シミュレーションは概算であり、正式な設置計画と費用は現地調査等を踏まえてご案内します。